最新!ピザ店 都道府県別登録件数ランキング

日本発祥の食べ物ではないにも関わらず多くの日本人に愛されているピザ。しかしながら、「ピザは健康に良くない食べ物」として認識してしまっている人も多いのではないでしょうか。
実は、ピザは栄養バランスのとれた食品でもあるのです。確かにピザには油やチーズが多く含まれているので、食べ過ぎは体に良くありません。
ですが、それは他の食事についても言えること。ピザは、炭水化物・たんぱく質・脂肪・野菜など必要な栄養をバランス良く取ることができます。
ピザと言えばトマトソースですが、トマトに含まれるリコピンには血糖値を下げ、動脈硬化を予防し、美白やダイエット効果があると言われています。
また、風邪予防になるビタミンCや老化をおさえるビタミンE、腸の調子を整える食物繊維も豊富に含まれています。
さらに、トマトに含まれるグルタミン酸とチーズに含まれるイノシン酸が組み合わさることで、うまみ成分を倍増させる効果もあるそうです。
ピザを食べ始めると美味しくて止まらなくなる理由が分かりますよね。
参照:ピザ協議会ホームページ(ピザ情報 ピザはバランス栄養食)
コロナ禍を境に変化したピザ業界の構造
今回は、全国のピザ店の登録件数の推移から業界の今を考察し、全国でどの都道府県に多く展開されているのかを調査しました。早速、2013年から2025年までの全国のピザ店の登録件数の推移データをご紹介します。

出典:「iタウンページデータベース」NTTタウンページ株式会社調べ
ピザ店の登録件数は、長期的には減少傾向にあるものの、その減少スピードは年代によって大きく異なります。
2013年から2021年までの推移を見てみると、毎年減少しているのが分かります。2013年の計測開始から年平均63店舗ずつ減少していました。
近年の動きを見ると、2021年から2022年の減少幅は35件、さらに2022年から2023年は15件と、減少ペースは一時的に緩やかになっていることが分かります。この期間はコロナ禍の影響が色濃く残る時期であり、外出制限や巣ごもり需要の高まりを背景に、フードデリバリーの代表格であるピザ業態の需要が一定水準で維持されていたと考えられます。実際に、コロナ禍ではデリバリー需要が拡大し、業界を下支えする要因となっていました。
しかし、2023年以降は状況が変化します。登録件数の減少幅は平均91件と再び大きくなり、減少ペースが一段と加速しているのです。この背景には、コロナ禍で拡大したデリバリー需要の落ち着きがあります。外出機会の回復により、消費者の行動は再び店舗来店型へシフトし、宅配依存のビジネスモデルは相対的に厳しさを増していると見られます。
さらに、2023年以降の減少加速は需要面だけでなく、経営環境の変化も影響している可能性があります。原材料費や人件費の上昇、デリバリーサービスの競争激化といった要因が重なり、採算が見合わなくなった店舗の撤退が進んだことも一因と考えられます。
暖かい地域でも大人気!地域別に見る「ピザ店」登録件数
続いて、2023年から2025年にかけての都道府県別のピザ店の登録件数の推移と10万人あたりの登録店舗数の調査結果をご紹介します。

出典:「iタウンページデータベース」 NTTタウンページ株式会社調べ
人口10万人あたりのピザ店の登録件数において、2023年から2025年の3年連続での1位は沖縄県、2位が熊本県でした。
沖縄には米軍基地がありますので、ピザの需要が高いのは納得できるところですね。安定の1位をキープし続けています。
熊本県は、コロナ禍を経ても登録店舗数が減少幅が小さい所を見ると、ピザがいかに県民に愛されているかがわかります。
なお、2025年の10位までの結果を見てみると九州7県が多くランクインしているという興味深い結果となっています。九州地方には、ピザ好きな方が多く住んでいるのかもしれませんね。
1位:沖縄県
3年連続安定の1位の沖縄県は、県内産のトマトや豚肉を使った地産地消のメニューが多く、もともと外食が盛んな地域でもあったため、上位をキープしているようです。
2位:熊本県
こちらも3年連続安定の2位、熊本県は、新鮮な野菜や猪などのジビエが豊富にとれる地域です。熊本県にしか出せないピザを求めて全国から来訪するお店もあるようです。
そして、2023年と2024年に3位の日本海に面し新鮮な魚介が豊富に揃う石川県も、上位ランキングの常連です。山の畑では小麦の栽培もさかんで、おいしいピザの材料が揃いそうです。和食のイメージがあるだけに少し意外でもあります。
2025年に3位に浮上してきた愛媛県は、全国的な傾向とは逆に登録件数が増えており、年々ランキングを上げてきているのがわかります。
ピザの歴史
ピザの発祥についてですが、多くの人がイメージするようにイタリアでピザは生まれました。1734年にトマトとニンニク、オリーブオイルだけで作られたのが最初のピザと言われています。
その後、イタリア人移民が1905年にピザ屋を開いたことで、アメリカにも進出します。現在日本で展開するピザ・チェーンはアメリカ資本の会社が多いですよね。
アメリカでは1950年以降、冷凍技術の確立と宅配サービスの普及でピザ・チェーンがアメリカ全土に広がっていきました。その後、日本へ進出することで日本でもピザの普及が始まります。
ただし、それ以前の1944年頃から実はイタリアからピザがすでに入ってきており、神戸や六本木などで、ピザ店は人気になっていました。西洋風お好み焼きなどと命名され親しまれていたそうです。
また、欧米ではお好み焼きがジャパニーズ・ピザと表現されているようで、不思議な共通点も感じられます。
1980年代に入ってアメリカから大手ピザ・チェーンが上陸します。
1987年には日本資本のピザ・チェーンも誕生し、ファストフードの流行も重なって勢いを増して成長していきます。
近年では良く耳にしますが、「1枚買うともう1枚ついてくる」「30分以内に届かなかったら無料」といった宣伝文句はピザ・チェーンのマーケティングから生まれました。
まとめ
ピザ店の登録件数は、コロナ禍によるデリバリー需要の拡大により一時的に減少幅が縮小しましたが、需要の落ち着きと経営環境の変化により、2023年以降は再び減少ペースが加速しています。今後は、単なる店舗数の増減ではなく、「収益性」「業態適応力」「デジタル対応」といった観点での選別が進む局面に入っていると考えられます。
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【調査概要】
都道府県別 人口約10万人に対する「ピザ店」の登録件数分布及び年別の推移を掲載しています。
■対象期間と抽出方法:2023年・2024年・2025年の各4月時点で、iタウンページデータベースの業種分類「ピザハウス」に登録されている件数を集計し算出。
※1人当たりの登録件数は、小数点以下数桁になるため10万人換算をしています。
2026年5月執筆
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