「どこに広告を出したらいいのかわからない」「キャンペーンや広告を実施しても効果がなかなか現れない」……そんなお悩みはありませんか？「人流データ」を活用すれば効果的に集客できるようになるかもしれません。今回は、人流データを活用すべき理由や事例についてご説明します。
人流データとは？
まずは「人流データ」とは何かという基本的なことから見ていきましょう。人流データとは、一人ひとりの動きをまとめた情報です。たとえば「◯◯駅は先週と比較すると20％人手が増加しました」といったニュースを見かけることがありますが、これも人流データを活用しています。
人流データは、スマートフォンの位置情報から収集します。具体的には「誰が（年齢や性別など）」、「いつ（時間帯や曜日、特定の日など）」、「どのエリアにいて（位置情報）」、「どのように移動して（移動経路や手段など）」、「どんな施設にいるか（施設情報）」を収集し、集計情報を見ることができます。
たとえば、20代男性のAさんが日曜日の13時に東京駅から渋谷駅に山手線で移動した場合、その情報がAさんのスマートフォンの位置情報から収集されます。同様に渋谷駅に来たBさん、Cさんの動きもデータとして蓄積され、人流データが構成されていきます。こうしたデータを活用することで、「いつその施設に人が集まるか？」「どんな人が多いのか？」「どこから来るのか？」を分析することが可能です。
前述のとおり、人流データは報道や集客のほか、観光や交通、防災、不動産など、さまざまな分野に活用されていて、今やマーケティングや分析に欠かせない非常に重要な要素のひとつとなっています。
人流データと併せてよく活用されるのが「施設情報」です。施設情報とは「どんな施設か？」「どこにあるのか？」をまとめた情報です。施設情報と人流データを組み合わせることで、人の流れが手にとるようにわかるようになります。
人流データを活用すべき理由
人流データは、どのように活用できるのでしょうか？ここからは、集客において人流データを活用すべき理由についてご説明します。
エリアマーケティングとエリアプロモーション
集客において、地域（エリア）の特性に合わせて戦略を立てる「エリアマーケティング」は非常に重要です。たとえば、高齢者が多いエリアに若者向けのお店を開業しても、あまり流行らないかもしれません。逆も然りです。人流が少ないエリアに店を開業しても、そもそもお客さんに来てもらえません。
また、集客の手法についてもターゲットに合わせて適切なものを選ぶ必要があります。たとえば、若者が多いエリアに新聞広告を出しても効果が薄い場合があります。若年層は新聞購読率が低いからです。それよりはホームページや動画サイトなどインターネットで集客したほうが効果が高い可能性があります。
逆に中高年が多いエリアであればインターネットよりも新聞広告やダイレクトメール、チラシなどのアナログな集客のほうが効果はあるかもしれません。このようにエリアマーケティングに基づいて、その地域に合わせた集客施策を「エリアプロモーション」といいます。
なぜエリアマーケティングとエリアプロモーションに人流データを活用すべきなのか？
なんとなくイメージや体感でその地域にどんな人が多いのかはわかります。たとえば、東京都内で若者の街といえば、渋谷や原宿などが挙げられます。しかし、本当にそれらの地域に若者が多いのか、少ないのかは調べてみないとわかりません。なんとなく、「若者が多く歩いているから」「高齢者をよく見かけるから」という根拠だけでエリアマーケティングやエリアプロモーションを行ってしまうのは非常に危険です。
以前はカウンターを持った調査員が交通量調査を行ってデータを集めていました。しかし、短期間での調査では正確性に欠けます。人が行うので見間違いや数え間違いもあるかもしれません。
人流データは、長期間に渡って蓄積された膨大な情報から集計されているので、精度が非常に高いです。また、ただ単に人の流れを把握するだけでなく、施設を利用する人の傾向（年齢や性別などの属性や行動履歴など）も把握することができます。
たとえば、人流データがないと、「このエリアはこういう人が多そう」という推測で施策を行わなければなりません。ターゲットが曖昧になり、本来の顧客層にアプローチができず、期待した集客効果が得られない可能性が高いです。
人流データと施設情報をもとに「その地域にどのような人が多いのか？」「どのような人が施設を利用するのか？」を把握することで、よりターゲティングの精度が上がり、高い集客効果が得られるようになります。
人流データの活用事例
人流データと施設データの活用によって、より施策の効果をアップさせることができます。ここからは、2つの活用事例についてご紹介します。
新規顧客獲得目標を達成した百貨店の事例
ある百貨店では、新規・既存顧客の来店促進策としてラジオ広告やマス媒体での広告など、さまざまな施策を行いましたが、なかなか来店者数や売上が伸びない状況でした。そこで、ターゲティング広告に興味を持たれ、弊社にご相談いただきました。
最寄り駅を利用する生活者や商圏内に居住もしくは勤務する富裕層、具体的には百貨店や高級スーパー、フィットネスジム、エステティック、サロンなどの利用履歴がある人を対象にDSP（来店計測付き）を2カ月間配信。約230万回広告が表示され、Webサイトには6,250件のアクセスがありました。
年末年始イベントの広告配信を実施し、新規顧客獲得目標も達成。来店計測を行うことで、来店者の属性や居住地、勤務地などを可視化でき、次回の広告戦略に役立てるデータも収集できました。
戦略的な広告施策を実現されたカーディーラーの事例
あるカーディーラーでは、限られた商圏で高いシェアを確立すべく、これまでもWeb広告や既存顧客へのダイレクトメールなどの施策に力を入れていましたが、ターゲットの絞り込みが難しいことと、施策後の来店者把握が難しいというお悩みをお持ちでした。
そこで弊社では、商圏内の富裕層でかつ車を所有していると想定される人（カーディーラー、ガソリンスタンド、カー用品店などへの訪問履歴がある人）に向けてDSP（来店計測付き）を配信。2カ月間で130万回広告が表示され、Webに2,778件のアクセスを獲得でき、来店者も増加しました。
さらに広告配信後に来店計測を行うことで、投資対効果が明確になり、それを根拠として継続的かつ戦略的に広告配信をされています。
まとめ
人流データを活用することで効率的なマーケティング施策の立案やプロモーションの実行が可能となり、効果測定や広告手法の改善も容易となります。
タウンページデータベースでは、人流データと施設情報を活用した「人流DXソリューション」をご提案しております。過去30年間の統計情報、約633万件の施設データ、国内2,500万台以上のスマートフォンの位置情報（2021年3月末現在）をもとに、精度が高い人流データと施設情報を構築。これらを活かして広告の適切なターゲットの設定をサポートし、見込み客に対して効率的に広告を配信。来店計測も行えるため効果測定も容易で、PDCAサイクルを回すことができます。
事例でもご紹介したように、人流データと施設情報を組み合わせることで、ターゲットの属性はもちろん、「富裕層向け」「車の所有者向け」といった細かいターゲティングも可能です。
「広告を出しているけどなかなか効果が現れない」「ターゲティングの重要性は理解しているけれど、どう設定してよいかわからない」といったお悩みがございましたら、お気軽にご相談いただければ幸いです。
コラム筆者：遠藤 実希子
（2022年3月執筆）
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