人材採用において、求人広告を検討している企業は多いことでしょう。ですが、ひと口に「求人広告」と言っても、さまざまな種類（媒体）があります。さらに、求める人材によっては思ったほど効果を見込めない広告があります。
この記事では、求人広告の種類と特徴を解説しつつ、一般的な採用方法と比べてのメリットや、自社に合った求人広告の選び方などを解説いたします。
求人広告と一般的な採用方法の違い
まずは求人広告と一般的な採用方法との違い、それぞれのメリット/デメリットについて解説いたします。
自社ホームページ
低コストで手軽に求人を出せるものの、自社に興味のない人材の目には届きにくい。さらに「この会社に勤めたい！」という強い動機を持った人物でないと、自社ホームページに掲載された求人情報まではなかなか閲覧しない。
ハローワーク
やはり低コストで求人を出せるものの、ごく限られたエリアの人材にしか届かない。さらに、求職者の検索条件によってはほとんど見てもらえない。
人材派遣/紹介
希望に沿った人材を紹介してもらえる。ただし、条件に合う人材の登録数が少ない場合はなかなか紹介してもらえなかったり、適性の低い人物に当たってしまったりする可能性がある。また、一般的には求人広告よりもコストがかかることが多い。
求人/転職情報サイト
全国の企業から全国の求職者に向けて求人情報を掲載できるため、情報量の多さに魅かれる利用者が多い。しかし、その分大手・有名企業にアクセスが集中して、中小企業や地方企業は埋もれてしまう傾向がある。
求人広告
一定のコストがかかるものの、自社に適した求人広告の種類を選べば、求める条件に合った人材をピンポイントで採用できる可能性が高い。大きく分けてWeb媒体/紙媒体の2種類があり、特にWeb媒体は適切なターゲティングを行なえば、多くの人材の目にとまる。また、広告配信エリアも全国から特定地域まで自由に選べる。
このように、求人広告は一般的な採用方法と比べて「多数の人材」と「広いエリア（またはピンポイントなエリア）」に募集をかけられる、というメリットがあります。
また、人材派遣会社が顧客企業のニーズに合った登録者を増やしたい場合にも、高い効果を見込めます。
次の章では、このような「求人広告」の種類について、さらに詳しく解説いたします。
求人広告の種類と選び方のポイント
求人広告には、大きく分けてWeb媒体と紙媒体があります。さらに細分化すると、以下のような種類があります。
・求人情報誌（紙）
・フリーペーパー（紙）
・新聞の折り込みチラシ（紙）
・求人情報サイト（Web）
・Web広告（Web）
・SNSの広告（Web）
それぞれの種類によって、向いている採用ターゲットは異なります。そのため求人広告の種類と特徴をよく比較・検討したうえで、貴社が求める採用ターゲットに適した求人広告の種類（媒体）を選ぶ必要があります。
【それぞれの求人広告の特徴と、向いている採用ターゲット】
求人情報誌（紙）
コンビニエンスストア・書店・駅などで販売される有料の冊子。掲載料がかかるが、有名誌または特定エリアでの刊行歴が長い地域情報誌など、認知度の高いものは多くの人の目にとまる可能性がある。
ただし、求人広告の主要媒体がWebに移行した昨今、求人情報誌を手にとる求職者はあまり多くない。そのため系列の求人情報サイト（Web）にも並行して求人掲載できる情報誌もあるが、競合する求人情報が多いため、中小企業の求人は多くの情報の中に埋もれやすい。
フリーペーパー（紙）
主に特定地域で配布される無料の求人情報誌。（ただし求人情報を出す企業は掲載料が必要）
地域のコンビニエンスストア・駅・スーパーマーケットなどに置かれていて、無料で持ち帰ることができる。有料の求人情報誌と比べてページ数が少なめで、掲載できる求人情報には限りがある。
正社員や契約社員よりもアルバイトやパートタイマーの求人情報が多い傾向があり、そのため就職や長期勤務を希望する求職者には、あまり見られない可能性がある。
新聞の折り込みチラシ（紙）
新聞に折り込んでもらう求人広告。配達エリア内の多くの人の目にとまりやすいが、新聞の購読率は年々低下している。そのため、求人広告としての効果は薄れていると思われる。
逆に、定年後の再就職を希望する50代・60代（新聞の購読率が高い層）の経験者採用などには向いている。
求人情報サイト（Web）
現在の求人広告の主流で、多くのサイトが存在する。ただし、それだけ求人広告を出す競合他社が多いため、漫然と求人を出しても求職者の目にはとまりにくい。特に中小企業や地方企業は、大手・有名・都市圏の企業と比べられてしまい、選ばれにくい。
Web広告（Web）
現在の求人広告の第2の主流。やはり漫然と広告を出しても採用ターゲットの目にはとまりにくいが、適切な「ターゲティング」を行えば、理想の人材の目にとまる可能性が非常に高くなる。
特に勤務エリアや職種・免許・雇用形態など、譲れない採用条件がある場合は、それに沿った「ターゲティング」ができるのが強み。
SNSの広告（Web）
「Web広告」と同様のメリットに加え、個人の趣味や嗜好がより強く反映されるSNSの特性により、興味関心事に関するターゲティングがしやすい。SNSの種類によっては行動範囲や地元の人間関係とのつながりによってターゲティングすることも可能。
こういった求人広告ごとの特徴を知れば、より効率的かつ費用対効果の高い広告媒体を選べます。さらに、広告でリーチできる採用ターゲットのセグメンテーションもしやすくなります。
求人広告で採用したい人材をターゲティングする方法
以上のことから、人材採用に課題を感じている企業にとって、WebやSNSでの求人広告を導入するメリットは高いと言えるでしょう。
ですが先に述べたように、せっかく採用ターゲットに適した求人広告の種類（媒体）を選んでも、広告を表示するターゲットのセグメンテーションを誤ると、効果は半減してしまいます。
そのため、以下のようなセグメンテーションのコツが重要になります。
【例：トラックドライバーの求人広告のターゲティング】
属性情報によるセグメント（年齢・性別など）
求めたい年齢層30～49歳、トラックドライバーに多い男性、など
居住地（エリア）によるセグメント
自社から〇km圏内に居住している人物、など
勤務地（エリア）によるセグメント
勤務地の〇km圏内に居住、または車でよく訪れる人物、など
行動範囲によるセグメント
自社の配送ルートをよくドライブしている、ルート上の高速道路を頻繁に利用している、 など
興味関心によるセグメント
ガソリンスタンドやカー用品店によく行く、ドライブ関連のコミュニティに参加しているなど
なお、これらのセグメンテーションのコツは、資料「ジオターゲティング広告を活用した求人広告方法」にて、より詳しく解説しています。
まとめ
求人広告で成果を上げるためには、種類（媒体）選びとターゲティングが重要！
求人広告で成果を上げるためには、貴社が求める人材に合った種類（媒体）を選ぶことが重要です。さらに、選んだ求人広告の種類（媒体）の効果を高めるためにターゲティングを工夫することで、より適性の高い人材に応募してもらえる可能性が高まります。
この「ターゲティング」の肝は、採用したい人材の「属性」、勤務してもらいたい「エリア」などを、適切にセグメンテーションすること。
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貴社のより効率的な採用活動のために、ぜひ導入をご検討ください。
2023年5月執筆
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『ジオターゲティング広告を活用した求人広告方法』
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