タウンページデータベースの特長

Point.1

高い網羅性

point.1

全国約800万件*の、圧倒的に豊富な情報量。

高い網羅性が、BtoBもBtoCもサポートします。

*1＝2023年3月末現在。
*2＝2023年7月末。日本取引所グループwebサイトによる。
*3＝経済産業省「令和元年経済センサス-基礎調査」による事業所数。

大企業はもとより個人事業主も幅広く掲載。

法人格別に内訳をみると、6割以上が法人格を持たない個人事業主等の企業データです。BtoBもBtoCも、多方面にご活用いただけるビジネスの情報源が、タウンページデータベースです。

有限会社

約10％

その他法人

約2％

高所得層をターゲットにしたビジネスなら

高級マンションや会員権など、個人消費者向け高額商品を扱っている場合には、弁護士・税理士といった高所得層と想定できる個人へのアプローチが有効。タウンページデータベースの法人格情報を利用して、弁護士などの士業や、医療機関の中から個人経営をされていそうな業種を絞り込めば、高所得層ターゲット営業リストが完成します。

ビジネスターゲットの件数を知りたい方へ

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ご希望の地域と業種を入力し、潜在顧客の数を把握しましょう。

※別途ユーザー登録が必要になります。

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Point.2

高い情報鮮度

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店舗の新設・移転・廃業も、毎日更新*を行っているからすぐに反映。

データベースは鮮度が命

CRMやSFAでのデータベース活用は、鮮度が重要。取り込んだ情報が古くては、インサイドセールスの効率も成果も上がりません。タウンページデータベースは、毎年約20％入れ替わる掲載情報も、日々のデータ更新*によって鮮度を維持しています。

業種別の年間データ変動状況

新規開業店舗をターゲットにしたビジネスなら

設立したばかりの会社や開店間もない店舗は、事務用機器やオフィス用品を新たに購入することが想定されます。また、各種税金や保険の相談窓口や、クリーニングなどのサービス契約先が決まっていないこともあります。タウンページデータベースが保有する「新規情報」は、1カ月前*のデータベースから新たに追加となった情報です。新規情報を利用したターゲット営業リストなら、新規開業店舗へいち早くアプローチすることができます。